償却率が償却率表にない率を用いている場合、下記のいずれかになると考えられます

１．事業年度が1年未満のデータを使用されている場合

 

２．「旧定率法」、「旧定額法」で「5年均等」償却を行っているため、償却率がゼロとなっている

 

事業年度が1年（12か月）に満たない場合、減価償却データの設定によっては、年間償却率とは異なる償却率を用います。

（ご参考：減価償却資産の耐用年数等に関する省令 第4 条2 項、第5 条2 項 関連）

 

 

メニュー[基本入力]―[事業者情報]画面より、以下の設定をご確認ください。

①　「事業月数が12か月未満」あるいは「決算区分が“中間”」

②　「改定耐用年数」の設定が、“使用する”　となっている

「改定耐用年数」の設定内容：

 

ご参考：《魔法陣》法人税ソフトでの扱い

　別表十六(一)・(二)で事業年度が1年に満たない場合の償却率

「旧定額法」「旧定率法」を適用している資産の期首簿価が償却可能限度額（取得価額の５パーセント）以下の場合

「5年均等　（償却可能限度額－1）／5）　」で減価償却を行います。

ソフト上では、「償却率」ゼロと表現しています。

 

 

 

ご参考：

国税庁（タックスアンサー 法人税　No.5411 減価償却資産の償却限度額の計算方法(平成19年3月31日以前取得分)